日々の生活に直結するものの値上がりが続く中、日本銀行が公表している生活意識に関するアンケート調査では国民の体感物価が１７％台まで上昇しています。上昇分の支出を少しでもカバーできる方法を検討する必要がありますが、そのひとつとして百貨店友の会の活用が再び注目されています。
一例で確認してみましょう。百貨店友の会を活用して１年間月額3万円を積立てた場合、1年後には積立原資の３６万円に1ヵ月分の積立額がボーナスとして加算された３９万円のお買物カードが受け取れます。この積立を利回りで考えると年１５％以上で運用できたことになりますので、百貨店をよく利用される場合には活用を検討されるとよいでしょう。その際、友の会以外に百貨店の外商カード等の割引を利用する方法もありますが、たとえば10％の割引率が設定されている外商カードでも、デパ地下の食料品については１％のみ、など割引率が下がるケースがよくあります。友の会の満期分は食料品、衣類の購入は外商カード、など上手く使い分けられるのも一考です。友の会の会員にはパンやお肉など日々の買い物に役立つ割引券等を窓口で配布している百貨店もあります。ボーナス以外のサービスについても上手に活用したいものです。
ただし百貨店が万一破綻した場合、百貨店友の会の積立額が全額返還されるとは限りません。利用を検討する場合には百貨店を運営する企業の経営状況についての確認も忘れないようにしましょう。