今年の東京の桜は、開花が早く、満開までの日数が長い、「早咲き」と「遅い満開」のパターンでしたが、こうした年は景気が拡大するというジンクスがあるようです。まさにそれを予感させるような、景気の上向きを示す指標がいくつか出てきています。
日銀短観の雇用人員判断DIは、「過剰」から「不足」を差し引いた指標で、3月データは「大企業－15」、「中小企業－28」とマイナス幅が大きく、この人手不足感は実にバブルの余韻の残る1992年以来のことです。人手が足りなければ雇用確保のため賃金上昇につながりますが、実際3月発表の「毎月勤労統計調査」では、一般従業員、パート従業員いずれも昨年来、所定内給与のプラスが持続しています。
こうした収入増がもたらす家計への影響はどうかというと、個人消費は緩やかな回復傾向にあるようで、3月実施の「消費動向調査」によれば、乗用車、家電などの耐久財、外食などのサービスに持ち直しの動きがみられ、消費者マインドにも明るさが感じられます。
このような消費意欲が物価動向に影響しているのか、「消費者物価指数」も今年1月からプラスに転じています。ただ、このまま物価が上昇していくと一転、買い控えの動きも予測されます。そうした消費行動が、景気回復の足を引っ張ることにもなりかねません。
これからは、出費を抑えるのではなく、きちんとライフプランを立てたうえで、賢いお金の使い方を考えていくことが、大切といえるのかも知れません。