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がん診断件数が前年比9.2%の減少。これって本当に良いニュースなの?

 2021年度も後半に入っていますので、今年度の特定健診(健康診断)が完了している方も多いことと思いますが、まだ受けていない、という方は急ぎたいですね。というのも、先日、公益財団法人日本対がん協会から気になるデータの報告がありました。がん診療への新型コロナの影響を把握するため、がん関連の3つの学会が国内の施設を対象にしたアンケートを実施した結果、2020年のがん診断件数が80,660件、と2019年の88,814件よりも少なくなっており、治療数も減ったそうです。診断件数の減少は良いことのように思えますが、実際にはおおむね早期の診断が減っており、進行期は2020年と2019年とで差が少ない傾向が見て取れるほか、がん種によっては2020年のほうが多いケースもあるとのこと。今後、進行がんの発見が増えることが懸念されている、というのです。

 2020年は、新型コロナの感染拡大により、各種の検診が一時中断されたことに加え、受診控えや通院控え、県境をまたぐ移動の自粛など、様々な要因から検診受診者や通院者が減り、結果的に診断数が減ったと考えられています。実際には、がんに罹患する人の割合が前年に比べて減っていないため、2019年と同じように検診や通院ができていれば発見できたがんが約9%あったと推測され、予後の悪化やがん死亡率が上昇する恐れもあります。

 11月17日は「肺がん撲滅デー」。2000年9月に東京で開催された国際肺癌学会で制定され、11月は肺がん啓発強化月間として、世界中でさまざまな取組みが行われています。肺がんは日本人の死因第1位である「がん(悪性新生物)」の中で最も死亡者数が多い病気です。望むライフプランを実行するには健康な体あってこそ。早期発見・早期治療のため、健康診断やがん検診などを後回しにせず、ご家族も含めて早めに受診しましょう。

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