様々あるライフイベントのなかでも、結婚式のトレンドは、ずいぶん様変わりしています。バブル景気の真っ只中の頃は、いわゆる「ハデ婚」が広まり、海外での挙式も注目されましたが、その後バブル崩壊とともに、一転して「ジミ婚」あるいは入籍のみの「ナシ婚」の出現。そして現在は、ゲストハウスと呼ばれる専用の施設で実施するハウスウェディングといった、カップルごとにこだわりの演出が可能な「個」を重視するスタイルも増えてきており、費用についても、2000年代初めには200万円台だったのが、今や約355万円（全国平均）と増加傾向にあるようです※。
大切な結婚式であるにもかかわらず、意外にもトラブルの相談が、全国の消費生活センター等に多く寄せられており、この10年でも毎年度1,500～1,800もの相談件数で推移しています。最も多いのが「契約・解約」についての相談。次いで「価格・料金」に関する相談が寄せられていますが、その内容として、以下のような相談事例が挙げられています。
・今日契約すれば割引すると長時間勧誘された
・解約を申し出たところ、高額なキャンセル料を請求された
・最終的な支払総額が契約当初の見積金額より100万円も高額になった
強引な勧誘には困ったものですが、その場でサインをしたり申込金を支払ったりしないことが重要です。また、契約の成立時期やキャンセル料がいつどのくらいかかるのか事業者に説明を求めるとともに、契約書の記載をしっかり確認することが大切といえます。
また、結婚式当日においても、打ち合わせと異なる料理が出された、会場の装飾が思っていたものとは異なった、などといったトラブルも生じていますが、これは打ち合わせ段階での担当者との認識が違い、きちんと意思疎通ができていなかったことが原因というケースもあるようです。
結婚式に向けて、衣装や料理、招待客、会場アレンジなど、決めなければならないことが山積みなうえ、ほとんどの方が初めての経験となると、気づかない、あるいは、気づけないことも多いのかもしれません。国民生活センターが相談事例やアドバイスをまとめた報告書は、トラブル回避に役立ちそうです。結婚のご予定がある方は、ぜひ、ご一読を。
※株式会社リクルートマーケティングパートナーズ「ゼクシィ結婚トレンド調査2019調べ」より