医療技術の進歩や診療報酬の見直しが進むなか、治療方法が多様化したり入院日数が短縮化したりと、治療も変化の時代を迎えています。よく耳にする先進医療という治療法に対しても、技術料が全額自己負担であるということから備え方を検討する人が増えています。
国民の2人にひとりが罹患し、今や国民病とまで称される「がん」。たとえば1990年代には30人にひとりだった乳がんの罹患率が、現在では9人にひとりにまで高まっています。
また、罹患者の年齢も年々若年化し、30代から40代においても直面する課題となってきています。
治療にかかる費用でしょうか？それとも治療の方法でしょうか？退院後の生活も不安になることがあります。また、その分野の著名な専門医に診断を受けたいと思うのではないでしょうか？
病気に対して「早期発見・早期治療」が大切であることは言うまでもありません。同時に万一の場合の経済的な備えとして、自分で何をどのくらい準備しなければならないのかを明確にしておくことは、早期発見・治療と同じぐらい大切なことです。
治療費はどのくらいかかるのでしょうか。病気やケガに対する経済的備えに関して使える制度を確認しておきましょう。
健康保険適用の治療を受ける場合、その費用の3割を自己負担します。その自己負担額が一定額を超えた場合(1人、1医療機関、1ヵ月あたり)超えた部分が払い戻される制度です。
アサヒグループ健康保険組合の被保険者の場合（被扶養者も同じ）
1ヵ月の自己負担額 25,000円
病気になったときに心配なことは、治療費だけではありません。自分にあった治療法に早い段階で出会うためにも、今後の医療の方向性を確認し、治療の選択肢を拡げておくことも大切です。
平成19年施行された「がん対策基本法」では、今後の医療の方向性として「外来治療」を強化しています。現在のがん治療は「手術」「放射線治療」「抗がん剤治療」の3つを組み合わせた「集学的治療」が主流ですが、抗がん剤治療においては、通院による治療がここ数年増加しており、国による取組みの強化がうかがえます。
とすれば、入院給付に比重を置いた民間医療保険に加入していても、外来治療が中心になれば、その効力は発揮されないことになってしまいます。
先進医療とは、公的医療保険の対象にするかを評価する段階にある治療・手術などのことです。評価の結果、公的医療保険の対象に移行するものもあれば、逆に評価の対象から外れることもあります。2024年5月1日現在、82種類の先進医療が認められています。
先進医療は、身体への負担の少ない有効な治療法ではありますが、限られた医療施設でしか行うことができず、先進医療にかかる費用は全額自己負担となっています。
他の治療に比べて経済的負担が大きいことは否定できませんが、医療保険などで備えることで、治療の選択肢を拡げることが可能になります。
